| 種類 |
著書、学術論文、テーマ等の名称 |
単著、
共著等の別 |
発行又は
発表の年月 |
発行又は発表
雑誌等又は発表
学会等の名称 |
該当頁 |
PDF |
| 著書：編纂書 |
情報処理 |
共著 |
1983年3月 |
晃洋書房、全6章、246頁のうち皆川分担分は全5章、200頁になる。 |
|
|
| 要旨：情報処理の実践および経営に与える貢献について考察した。 |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
東海地域中小企業の国際化へのニーズ(第2章)
東海地域中小企業の国際化への課題(第３章) |
共著 |
1985年3月 |
東海地域における中小企業の国際化 |
|
|
| 要旨：調査にしたがって東海地域中小企業の国際化へのニーズを分析し、中小企業が経営国際化をはかる上での課題について考察した。 |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
環境変化適応と情報システム |
共著 |
1991年9月 |
武田隆二編著『企業パラダイムと情報システム』税務経理協会 |
267-290 |
|
| 要旨：本論文は、わが国企業が国内的・国際的経済情勢の変化に即応して、新たな経営戦略に基づく経営パラダイムないし企業文化の変革を試みている点に着目し、こうしたパラダイム変革と情報システムの変化との関わりを実証的に解明することを目的とするものである。 |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
多国籍企業の租税戦略 |
単著 |
1993年8月 |
名古屋大学出版会 |
|
|
| 要旨：本書は、管理会計の立場から国際節税戦略を理論的並びに実証的に研究考察したものである。具体的には、多国籍企業における節税戦略と技術移転の関係、国際節税戦略と海外子会社の自律性の関係、多国籍企業における本国への送金戦略と税金の関係、多国籍企業の移転価格戦略、税制が与える多国籍企業による再投資への影響などについて分析した。なお、平成8年に学位博士請求論文として名古屋大学に提出し、博士（経済学）を得た。全9章、197頁。 |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
TAXATION AND REINVESTMENT BY MNCs |
単著 |
1993年10月 |
ECONOMIC RESEARCH CENTER, FACULTY OF ECONOMICS, NAGOYA UNIV.「INTERNAT10NAL ECONOMIC CONFL ICT DISCUSSION PAPER」 |
|
|
| 要旨：多国籍企業におけるタックスマネジメントが与える海外子会社の自律性への影響について分析する。 |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
日本企業の国際競争力と経営手法 |
共著 |
1999年1月 |
名古屋大学経済学部附属国際経済動態研究センター「調査と資料」第108号 |
|
|
| 要旨：企業の国際競争力の測定方法および国際競争力影響要因を確立し、それらを検証するために実施した調査を分析し、わが国企業の国際競争力について分析した。 |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
原価計算論 |
単著 |
2002年9月 |
創成社 |
|
|
| 要旨：本書は、ＡＢＣ、直接原価計算、標準原価計算、ライフサイクルコスト、スループット会計など新しい原価計算手法の特徴を理論的に考察した。 |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
羽路駒次・小嶋博編著『新経営学』 |
共著 |
2002年12月 |
晃洋書房 |
231-247 |
|
| 要旨：経営分析について範囲を広めて考察するならば、経営分析の目的は、企業における経営の舵取りが的確であるかを評価し、さらに、その結果を競争優位に結びつけることにある。かかる目的の実現に有用な業績評価指標および経営手法のうち、本稿では、損益分岐点到達期間、ライフ・サイクル・コスト、ＥＶＡ、および無形資産の価値評価に焦点を合わせ、それぞれが及ぼす競争優位への影響について考察した。 |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
Value-Based Management of the Rising Sun |
共著 |
2006年8月 |
World Scientific |
317-329 |
|
要旨：A firm is part of a supply chain in order to increase its own profit through the enhanced performance of the supply chain as a whole. A key to successful supply chain management is to align the incentives of all the partners and thereby keep them from behaving opportunistically. However, this can hardly be achieved automatically without using managerial techniques when information asymmetry exists. The paper first examines how revenue sharing as an incentive scheme influences supply chain investments under information asymmetry based on previous studies. Subsequently, the requirements for desirable revenue sharing are explored theoretically and normatively.
担当部分：Chapter 24 “Impacts of revenue sharing on incentive alignment in supply chains”
World Scientific |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
Japanese Management Accounting Today |
共著 |
2007年12月 |
World Scientific |
177-192 |
|
| 要旨：A key to success of supply chains meeting the demand of matured goods is to distribute the right goods at the right time while reducing costs. This is achieved by cutting lead times. The study considered throughput accounting as the managerial practice that contributed most for matured goods supply chains to survive. Throughput accounting helps and motivates managers to decrease lead times. This results from the characteristic of throughput accounting, reduction of lead times that leads to decreased inventory. This influences throughput contribution positively. Throughput accounting profit depends on increased throughput contribution while at the same time cutting operational expenses. |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
管理会計レクチャー［上級編］ |
共著 |
2008年7月 |
企業間取引の管理会計
税務経理協会 |
99-112 |
|
| 要旨：企業は、環境変化にサプライチェーンの構造などを適応させることによって、業績が向上するケースもあり得る。しかしながら、本章は、サプライチェーンの動態的な変化については取り上げない。次項からは、部品メーカー、完成品メーカーおよび販売業者などの異なる独立した企業から構成されるサプライチェーンを取り上げ、その存続期間におけるマネジメントに資する管理会計手法を解説する。 |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
サプライチェーン管理会計 |
単著 |
2008年10月 |
晃洋書房 |
|
|
要旨：最近、多くの企業においては、自社の製品やサービスに対する最終消費者ニーズの変化への適応が最重要課題である。たとえば、部品メーカーが成長するためには、自社の部品が使用される完成品の消費者を満足させなければならない。この問題を解決するためには、ビジネス・パートナーとの連携が重要である。これこそが、企業がサプライチェーンを構築する目的であり、あるいはサプライチェーンに参画する理由である。
以上の視点から、本書は、サプライチェーン・マネジメントに有用な管理会計について考察する。 |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
テキスト管理会計 |
共著 |
2009年5月 |
創成社 |
33-72 |
|
| 要旨：「短期利益計画とＣＶＰ分析」は、短期利益計画の策定において、いかなる意思決定が行われるかを解説する。「直接原価計算と利益計画」は、直接原価計算の特徴、経営管理への貢献を解説する。「振替価格」は、振替価格の諸目的と各目的達成に適した振替価格設定方法、移転価格税制を解説する。 |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
Business group management in Japan |
共著 |
2010年7月 |
World Scientific |
120-138 |
|
要旨：With increased competition among business groups, companies need to enhance the value of their business and effectively manage individual firms. This book explores and elucidates business group and inter-firm management in Japanese environments, both theoretically and practically through case studies, survey research and other methodologies. In considering the concept of the "Keiretsu" in Japan, as well as other management methods employed by Japanese companies, this book provides extensive coverage on uniquely Japanese management methods. Examples are the application of evaluation system, execution of M&A, utilization of segment information, management of inter-firm relations, and organizational learning.
担当部分：How can management accounting achieve goal congruence?(pp.120-138)
|
| 参照リンク： |
| 口頭発表：研究発表 |
Management policy for financial Healthiness in Japanese companies |
共同 |
1985年3月 |
the 9th Joint Seminar Freiburg/Nagoya
名古屋大学経済学部 |
|
|
| 要旨：実態調査に基づいて無借金企業の財務戦略の特徴を明らかにした。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
原価管理のめのコスト・ビヘイビアー分析 |
単著 |
1981年2月 |
名古屋大学経済学会「経済科学」第28巻第3号 |
|
|
| 要旨：本論文は、原価管理のための多原価作用因に基づくコスト・ビヘイビアー分析の意義を明らかにし、かかる分析モデルから獲得できる情報の利用について検討した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
事業部制における内部振替価格 |
単著 |
1982年2月 |
名古屋大学経済学会「経済科学」第29巻第3号 |
|
|
| 要旨：本論文は、事業部制の導入目経済学部を達成するための内部振替価格設定方法について考察したものである。本論文では、従来の研究を整理し、望ましい内部振替価格設定方法を提示した |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
ライフ・サイクルコスティング |
単著 |
1982年12月 |
名古屋大学経済学会「経済科学」第30巻第2号 |
|
|
| 要旨：ライフ・サイクル・コスティングが与える競争優位への貢献およびライフ・サイクル・コストの計算方法について理論的に考察した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
産業技術の新展用と経営管理の課題 |
単著 |
1983年9月 |
経営学論集53 千倉書房 |
|
|
| 要旨：Design to life cycle cost が与える競争優位への貢献および目標計画を用いたDesign to life cycle cost について理論的に考察した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
名古屋地区におけるアパレル産業の現状 |
単著 |
1984年3月 |
名古屋地区におけるアパレル産業に関する調査産業調査シリーズNo.1
社団法人中部開発センター |
|
|
| 要旨：名古屋地区アパレル産業の現状と課題について実証的ならびに理論的に分析した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
無借金企業の財務分析 |
単著 |
1985年1月 |
瀧澤菊太郎・小川英次・牧戸孝郎『無借金企業』有斐閣、 |
75 |
|
| 要旨：無借金企業を抽出したうえで財務分析の手法に基づいて無借金経営の特徴を明らかにした。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
ワーキング・データ・ファイルによる業務処理システム |
単著 |
1986年6月 |
名学大論集社会科学編第22巻第３号、 |
|
|
| 要旨：本論文は、ワーキング・データ・ファイルの経営経的意義を明らかにするとともに、ワーキング・ファイルに基づく業務処理システムの設計モデル及びそのプログラムを示したものである。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
わが国電気機械産業における資本構成と成長 |
共著 |
1987年3月 |
名古屋大学出版会(名古屋大学・フライブルク大学共同研究会編) |
167-182 |
|
| 要旨：日本の無借金企業が無借金化した理由、わが国無借金企業の経営戦略の特徴などを実証的・理論的に考察した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
経営分析論 |
単著 |
1987年3月 |
羽路駒次・小嶋博編著『現代経営学』晃洋書房 |
215-237 |
|
| 要旨：本論文は、企業の戦略的経営計画に有用な経営分析手法、企業における成長性・収益性・財務安定性の３要因間の関係を分析するのに有用な経営分析手法について考察したものである。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
情報処理論 |
単著 |
1987年3月 |
羽路駒次・小嶋博編著『現代経営学』晃洋書房 |
243-264 |
|
| 要旨：本論文は、まず情報とは何かを明らかにし、次いで情報が与える経営の影響を解明し、さらにコンピュータネットワーク技術の発展によって競争優位の強化に直結する情報システム構築が可能になったこと示した |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
情報会計 |
単著 |
1989年9月 |
柳田仁他著『会計学総論』税務経理協会 |
269-280 |
|
| 要旨：本論文では、情報会計の枠組み並びに役割を明らかにした上で、コストビヘイビアー情報に焦点をあてて、従来の考え方が経営戦略策定に有用な情報を提供し得ないことを示し、経営戦略策定に有用なコストビヘイビアー情報について考察したものである。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
国際振替価格と課税 |
単著 |
1990年6月 |
日本会計研究学会「会計」第137巻第6号 |
110-126 |
|
| 要旨：国際振替価格が与える国際的節税への影響に関する分析フレームワークを構築した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
アジア7ヶ国の税制と日本企業の海外進出 |
単著 |
1990年7月 |
小川英次・牧戸孝郎編著『アジアの日系企業と技術移転』名古屋大学出版会 |
111-136 |
|
| 要旨：本論文は、韓国、台湾、香港、シンガポール、タイ、インドネシア、マレーシアの7つの国・地域を対象として、税制が与える外資導入への貢献、税制と技術移転の関係について理論的・実証的に研究考察したものである。アジア7ヵ国における税制と外資進出との関係を分析した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
戦略的情報システム |
単著 |
1990年7月 |
「名学大論集」社会科学篇(第27巻1号) |
171-191 |
|
| 要旨：本論文は、企業による市場変化への適応の視点に立って戦略的情報システムの意義を研究し、その結果として、戦略的情報システムは、スピードの経済、範囲の経済、囲い込みなどの効果を発揮することを明らかにした |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
環境変化への適応と情報システム |
共著 |
1990年11月 |
日本会計研究学会「会計」第137巻第6号 |
|
|
| 要旨：管理会計があたえる「脱成熟化」への影響に関する分析フレームワークを構築し、それに基づいて情報技術によって脱成熟に成功した企業のケース・スタディを行った。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
戦略的情報システムの事例研究 |
共著 |
1990年12月 |
オフィス・オートメーション学会「オフィス・オートメーション」(第11巻3号) |
|
|
| 要旨：本論文は、オフィス・オートメーション学会中部支部研究部会における戦略的情報システムに関する研究成果である。運輸会社と生産財メーカーに対する実態調査に基づいて、戦略的情報システムの概念の確立並びに経営的意義の解明を試みた。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
企業間情報ネットワークにおけるパワー |
単著 |
1991年2月 |
オフィス・オートメーション学会「オフィス・オートメーション」(第11巻4号） |
|
|
| 要旨：インターネットが売り手と買い手との間のパワー関係に対していかなる影響を及ぼすのかを考察した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
わが国アパレルメーカーにおける生き残り戦略と情報技術 |
単著 |
1991年3月 |
オフィス・オートメーション学会「オフィス・オートメーション」(第11巻5号） |
|
|
| 要旨：わが国ファッション産業は情報化が遅れている産業の一つであるといわれるが、最近、ファッション産業においても情報システムの戦略的活用によって高い業績を達成した企業が出現している。本論文は、こうしたファッション産業に焦点をあて情報化が競争に与えるインパクトについて研究した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
多国籍企業におけるタックス・マネジメントと自律性 |
単著 |
1991年4月 |
中央経済社「企業会計」第43巻4号 |
86-92 |
|
| 要旨：多国籍企業におけるタックスマネジメントが与える海外子会社の自律性への影響について分析する。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
航空業界におけるCRSとグローバル化 |
単著 |
1991年7月 |
名学大論集 社会科学篇 28-1 |
|
|
| 要旨：航空業界では、いまやCRS（コンピュータ予約・発券システム）が競争優位獲得の上で不可欠になっている。こうした航空会社によるCRS戦略は、旅行代理店に対しても重要な影響を与えつつある。本論文は、このような航空会社におけるCRS戦略について研究考察した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
医療機関のSISとネットワーク |
単著 |
1991年12月 |
オフィス・オートメーション学会「オフィス・オートメーション」(第12巻3号） |
|
|
| 要旨：本論文は、社会システムとしての医療機関がその使命を果たす上で情報技術がどのような貢献を果たすか、個別の医療機関がそのサービスの質を向上させるべく払う自助努力において、情報技術はどのようなインパクトを与えるかについて考察し、それらを基に医療機関のSISの意義について研究した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
労働力需給の変化と地域経済への影響 |
共著 |
1991年12月 |
名古屋大学経済学部附属国際経済動態研究センター「調査と資料」第56号 |
|
|
| 要旨：本論文は、実態調査を基に地域の労働市場における高齢者の位置づけ、高齢者が及ぼす地域経済への影響、高齢者が与える地域経済への貢献をいっそう増やすための方向について研究考察した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
情報システムと医療機関間の競争 |
単著 |
1992年10月 |
オフィス・オートメーション学会「オフィス・オートメーション」(第13巻3号) |
59-64 |
|
| 要旨：本論文は、医療機関に関わる情報と医療機関間の競争の関係、医療機関に関する情報を患者へ提供することの意義、情報技術が与える医療機関の競争優位への貢献について研究考察したものである。なお、本論文は、レフェリー論文である。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
外国為替損益の課税 |
単著 |
1993年1月 |
名学大論集 社会科学篇 29-3 |
|
|
| 要旨：本論文は、外国為替差損益の課税が与える画国籍企業への影響の分析視点を提示した上で、外国の外国為替差損益の課税規則、英国の外国為替差損益の課税規則、ヘッジング取引の課税規則について検討した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
情報システムが与える在宅福祉への影響 |
単著 |
1993年3月 |
オフィス・オートメーション学会「オフィス・オートメーション」(第13巻5号) |
|
|
| 要旨：本論文は、在宅福祉の推移を図る上で民間事業者による新しい在宅介護支援機器の開発が重要であるとの問題意識から、民間事業者による在宅福祉サービスの拡充に対して情報システムがどのような貢献を果たすかを研究考察したものである。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
多国籍企業の租税戦略と移転価格税制 |
|
1993年5月 |
日本会計研究学会「会計」第145巻第5号 |
|
|
| 要旨：本論文は、為替変動下における原価加算法および再販売価格法が多国籍企業全体としての税負担に対してどのような影響を及ぼすかについて考察したものである。為替相場が変動する場合、移転価格の設定に際し原価加算法を適用するか、あるいは再販売価格法を適用するかによって移転価格の決定通貨が及ぼす税負担への影響はけってきてきに異なったものにあるという結論を導き出した論文である。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
多国籍企業の租税戦略と移転価格税制 |
単著 |
1994年5月 |
「会計」(第145巻5号) |
89-104 |
|
| 要旨：本論文は、移転価格税制が与える多国籍企業の租税戦略への影響を分析するフレームワークを構築し、その上で両者の関係ついて考察した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
中国の移転価格税制改革が与える多国籍企業経営への影響 |
単著 |
1995年1月 |
名学大論集 社会科学篇 31-3 |
171-185 |
|
| 要旨：本論文は、最近における中国の移転価格税制改革が多国籍企業の経営にたいしてどのような影響を及ぼすかを考察したものである。中国通貨の価値下落傾向と相まって、中国における移転価格に対する課税強化は中国への直接投資からの財務的見返りの確保に対してマイナスの影響を与えるものであるという、結論を導き出した論文である。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
情報技術が与える医療サービス部門の成長への貢献 |
単著 |
1995年6月 |
オフィス・オートメーション学会「オフィス・オートメーション」(第16巻第2号） |
|
|
| 要旨：本論文は、「エレクトロニック・マーケット：概念に基づいて、情報技術が与える医療サービス部門の成長への影響を考察したものである。医療サービスの質向上には医療機関間の競争促進が重要であるとの認識のもと、医療機関間の競争促進には医療機関に関する情報公開が不可欠であり、したがって情報システムは医療サービス部門の成長に対して決定的に重要な影響を及ぼすことを導き出した論文である。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
情報技術と医療サービス部門の成長 |
単著 |
1996年1月 |
名学大論集 社会科学篇 32-3 |
213-223 |
|
| 要旨：情報技術が与える医療サービスの質の充実へのプラスの貢献について考察した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
範囲の経済性が与える企業利益への影響 |
単著 |
1996年6月 |
森山書店「会計」第149巻6号 |
48-57 |
|
| 要旨：本論文は、多品種生産経営の利益管理のモデルの構築をも視野に入れて、当該経営の基盤の一つである範囲の経済性に焦点をあてて、それが及ぼす企業利益への影響を分析するためのフレームワークを検討したものである。多品種企業が利益を増やすためには、範囲の経済効果を教授するだけでは十分ではなく、品種別に価格弾力性をも分析しなければならない点を導出した |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
情報技術が与える販売価格戦略への影響 |
単著 |
1996年8月 |
オフィス・オートメーション学会「オフィス・オートメーション」(第17巻第３号） |
|
|
| 要旨：本論文は、販売各区戦略の策定ならびに実施に対して、情報技術、会計情報の両者がどのように影響を与えるかを研究考察したものである。会計情報が与える影響については、損益分岐点分析を基に販売価格戦略に有用な情報を提供し得る分析手法を提示した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
新しい連結原価の配分方法 |
単著 |
1997年1月 |
日本原価計算学会「原価計算研究」第21巻第1号 |
|
|
| 要旨：本論文は、各事業部が連結精査Ｎに従事するという組織に焦点をあて、連結原価の各事業部への配分方法を研究考察したものである。事業部間の製品差別化競争を促進する連結原価配分法、事業部間の協力を促進する連結原価配分方法について考察し、それらの目的を実現できる配分方法を提示した論文である。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
利益比準法と多国籍企業の節税政策 |
単著 |
1997年11月 |
森山書店「会計」第152巻5号 |
96-107 |
|
| 要旨：本論文は、利益に基づく「適正な移転価格」算定方法の代表的なものである利益比準法に分析の焦点をあて、その本質の解明を通して多国籍企業の節税政策に対して及ぼす影響を明らかにした。、利益比準法は多国籍企業の節税政策にプラスの影響を与えることを導き出した論文である |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
国際企業における租税戦略と海外子会社に対する意思決定権限の委譲 |
単著 |
1999年4月 |
中央経済社「企業会計」Vol.51No.4 |
40-48 |
|
| 要旨：本論文は、海外子会社への権限委譲の進展が当該多国籍企業の節税にプラスの貢献を果たすことを明らかにした。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
Real options：A Review of the Literature |
単著 |
2000年7月 |
名学大論集 社会科学篇 37-1 |
|
|
| 要旨：リアル・オプションが与える競争優位への貢献について分析した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
短期利益計画とＣＶＰ分析 |
単著 |
2000年9月 |
武田安弘編著『管理会計要説』創成社 |
116-140 |
|
| 要旨：本論文は、目標利益の設定、目標利益の達成に向けての改善、販売価格決定、最適プロジェクト・ミックス決定など短期利益計画における重要な意思決定問題に対してCVP分析がどのような貢献を果たすかを考察したものである。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
短期利益計画と直接原価計算 |
単著 |
2000年9月 |
武田安弘編著『管理会計要説』創成社 |
141-160 |
|
| 要旨：本論文は、直接原価計算が短期利益計画のための原価計方式・制度であることを論述した上で、直接原価計算による営業利益と全部原価啓作による営業利益との間の関係について考察した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
国際管理会計 |
単著 |
2000年9月 |
武田安弘編著『管理会計要説』創成社 |
319-339 |
|
| 要旨：本論文は、国際管理会計の諸問題のうち、国際節税政策、振替価格、為替ヘッジ、海外子会社への権限委譲、原価企画の海外移転について考察した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
リアル・オプションに基づく2段階投資の経済性評価 |
単著 |
2000年11月 |
日本会計研究学会「会計」第158巻第5号 |
14-25 |
|
| 要旨：本論文では、リアル・オプションの戦略的価値を明らかにした上で、リアル・オプションに基づく2段階投資の経済性評価法を提案した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
活動基準原価計算が与える販売価格決定への影響 |
単著 |
2001年3月 |
名学大論集 社会科学篇 37-4 |
13-22 |
|
| 要旨：本論文は、活動基準原価計算が及ぼす価格戦略への影響を分析するフレームワークを構築し、それによって活動基準原価計算が与える価格戦略へのプラスの貢献を分析した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
活動基準原価計算の有用性 |
単著 |
2002年3月 |
名学大論集 社会科学篇 38-4
|
9-18 |
|
| 要旨：本論文の目的は、ABC(Activity・Based Costig、活動基準原価計算)の機能の確認にある。原価計算が与える経営管理への最も重要な貢献の1つとして、意思決定関連原価の計算があげられる。したがって、本論文における最も重要な議論は、ABCのもとでの思決定関連原価の計算方法である。以下において述べるように、伝統的アプローチに基づく意思決定結果およびABCに基づく意思決定結果の両者は決定的に異なったものになる。その理由は、ABCを導入すると、増分原価に含められる原価発生額の範囲が拡大するからである。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
サプライチェーン・マネジメント |
単著 |
2002年5月 |
名古屋学院大学総合研究所「インターネット世紀の企業・市場・経済」Discussion PaperNo．57 |
16-24 |
|
| 要旨：マーケティングにおけるネットワーク分析では、それぞれの組織が自発性をもって相互に作用しあって一体となった組織を作り上げていくことが必要とされることを考察した。とりわけ、ヨコのつながり，相互関係，互酬関係をともなった「メンバーシップの役割と責務」の役割分担を埋めこんだ相互依存的連合関係としてのネットワーク組織が重要になることを考察した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
サプライチェーン・パートナー企業間取引の振替価格 |
単著 |
2002年6月 |
日本会計研究学会『会計』第161巻第6号 |
81-93 |
|
| 要旨：本論文は、スループット会計情報に基づく、サプライチェーン・マネジメントに有用な振替価格決定方法を提案した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
サプライチェーンにおける利益共有の有用性 |
単著 |
2004年3月 |
原価計算研究 日本原価計算研究学会 28 巻 2 号 |
39-47 |
|
| 要旨：本論文は、サプライチェーン全体の合算利益に対しても、各メンバーの取り分に対しても利益共有がプラスの影響を与えることを理論的に明らかにする。さらに、いかなる方法によってサプライチェーン全体の利益を各メンバーに再配分すべきかについて考察する。利益共有の方法に関する考察は、成長製品を供給するサプライチェーンおよび成熟製品を供給するサプライチェーン別に行う。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
管理会計が与えるサプライチェーン・マネジメントへの貢献 |
単著 |
2004年4月 |
経済科学 名古屋大学経済学部 51巻 4号 |
41-53 |
|
| 要旨：サプライチェーンの各機能は、各パートナーによって遂行される。したがって、サプライチェーンのパートナーが負うリスクの発生原因の１つとして、他のパートナーの行動があげられる。もしパートナーが他のパートナーのリスクを増加させるように行動するならば、当該サプライチェーン全体としての業績は競合サプライチェーンに比べて格段に低下する恐れがある。これに対して、パートナーがさらされるリスクの種類の減少ならびに各リスクの水準の引下げは、当該サプライチェーンの業績に対してプラスの影響を与える。このように、サプライチェーンが競争優位を獲得するためには、パートナーにおけるリスク軽減に有用な経営手法の実施が重要である。それでは、そのような経営手法にはどのようなものが含まれるのか。この問題こそが本論文の目的である。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
Managerial accounting practices relevant to the management of supply chain risks |
単著 |
2005年1月 |
名学大論集 社会科学篇 41-3 |
165-181 |
|
| 要旨：A success key factor for supply chains is trust, the core of which lies in the exchange of risk taking among supply chain partners. However, partners never dare to take economically unjustified risk only for the interest of others. This means that reduction in the degree of risk inherent in any transaction is critical to enhanced partner cooperation. The causes of the highest risk that supply chain partners encounter vary depending on whether they fulfill the demand of the goods in the growth stage or in the maturity stage of the product life cycle. Based on the classification of the supply chain into the two categories, the study considered the respective supply chains’ managerial accounting practices that are useful to reduce risk. Based on previous studies, this paper shows that real options are relevant to the management of emerging goods supply chains and a key managerial practice to the success of matured goods supply chain is throughput accounting. |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
名古屋学院大学商学部独自のビジネスゲーム開発への取組（研究ノート） |
共著 |
2005年10月 |
名学大論集 社会科学篇 42-2 |
165-169 |
|
要旨：商学は、企業ならびに市場を学習の対象とする。しかるに学生のほとんどは実務経験がない。このような学生に対する導入教育ツールとして、さらには彼らがビジネス・センスを身につける上でビジネスゲームは有用である。すなわち、学生はコンピュータを用いたビジネスゲームによって、企業においてどのような業務が行われるのか、さらに、それぞれの業務がどのように影響し合うかなどを効果的かつ効率的に学習できる。そこで本学商学部は、平成15年度に「教育・学習方法等改善支援経費補助事業」に申請したところ、本取組みから期待される教育・学習方法等の改善が評価されて支援取組みに選定された。同補助は4年間継続可能であり、本年度（2005年度）は3年目である。
本論文では、まずビジネスゲームの効果について議論し、続いて本取組みのビジネスゲームの概要を示す。
なお、本論文は、岸田氏との共同研究の成果であり、各自の担当部分を抽出するのは困難である。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
サプライチェーンにおける収益分与が与える投資への影響 |
単著 |
2006年10月 |
名学大論集 社会科学篇 43-2 |
19-29 |
|
| 要旨：本研究の主要な目的は、たとえ情報の非対称性が存在するとしても、収益分与を導入するならば、パートナーをサプライチェーン全体としてのパイの増加に資する投資に駆り立てられるかを理論的に考察することである。本論文は、従来の文献に基づいて、収益分与がサプライチェーン全体の目標とそのパートナーの目標の一致に対して、いかなる影響を及ぼすかを理論的に考察し、それを通じて、望ましい収益分与方法が備えるべき要因を規範的に分析する。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
サプライチェーン・コスティング |
単著 |
2007年2月 |
会計 171巻2号
森山書店 |
58-71 |
|
| 要旨：サプライチェーンにおいては、パートナーの相互依存的な連結活動をいかに的確に統合するかがサプライチェーン間競争で優位になるために決定的に重要である。たとえば、サプライヤーが自分の出荷活動をどのようにして行うかは、バイヤーの受入活動の効率性や有効性に影響を与え、同様にバイヤーの受入のやり方は、サプライヤーの出荷に影響を及ぼし、さらに究極的には、かかる連結活動の調整がサプライチェーン全体としての業績を規定する。サプライチェーン・コスティングは、諸パートナーによる連結活動の管理に必要な原価情報を作成する。本論文は、サプライチェーン原価作用因のうち、パートナー間の情報交換、パートナーの活動および在庫保有の三つを取り上げる。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
The effects of international technology transfer on tax burden in multinational enterprises
|
単著 |
2007年10月 |
Dong-Eui University(Korea)
Special Issue on the 30th
Anniversary of Dong-Eui
University
|
147-168 |
|
| 要旨：This study will explain the following 2 findings. The first finding was revealed by a research that was conducted based on the responses to a questionnaire that we mailed to the Japanese listed manufacturers. It was observed that there was a tendency for global market shares of main products offered by respondents to increase with an increase in the degree of local decision-making autonomy retained by their foreign subsidiaries. In this study, local decision-making autonomy in transnational companies is described as the extent to which decision-making occurs in the overseas affiliates without the interference of the headquarters. A theoretical examination of the effects of international technology transfer on global tax management revealed the second finding under the assumption that a certain amount of overall income repatriated to a parent company from its foreign subsidiaries is constant. According to this finding, an increase in royalty repatriation results in the alleviation of the burden of global taxes. |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
サプライチェーン・バランススコアカード |
単著 |
2008年10月 |
名学大論集 社会科学篇 45-2 |
|
|
要旨：今や多くの企業において、サプライチェーン・マネジメントが戦略目標に含められるようになった。市場に目を向ければ、消費者ニーズは、急速にしかも激しく変化し、また製品ライフ・サイクルも短縮している。これらに適応するためには、社会に対して新製品や新サービスをタイムリーに提供するとともに、消費者の欲する製品・サービスを、消費者の必要な時に供給することなどが重要である。そのためには、サプライチェーンのパートナーによる協働および情報交換さらには機能シフトなどが必要である。
本論文では、BSCが与えるサプライチェーン・マネジメントへの貢献を従来の文献に基づいて理論的かつ規範的に考察する
|
| 参照リンク： |
|