| 種類 |
著書、学術論文、テーマ等の名称 |
単著、
共著等の別 |
発行又は
発表の年月 |
発行又は発表
雑誌等又は発表
学会等の名称 |
該当頁 |
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| 著書：編纂書 |
最適経営財務 |
共著 |
1978年10月 |
有斐閣 |
87-105 |
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| 要旨：本書は、激しい変化を遂げている経営財務理論を最適財務決定という視点から研究した著作である。第1部「最適経営財務論の展開」、第2部「最適経営財務論をめぐる諸問題」の2部構成・13章よりなり・筆者は第1部第6章を担当し、企業の利害関係者の目的が異なる場合の投資決定状況について論述した。B5版240頁(担当部分:多目的投資の最適化一複数利害集団を考慮しての投資決定) |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
低成長経済と経営財務 |
共著 |
1981年9月 |
中央経済社(日本経営財務研究学会編) |
155-172 |
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| 要旨：本書は、日本経営財務研究学会編の経営財務研究双書であ既本書においては・r低成長経済下のr日本的経営」の財務行動」を集約する形で、低成長経済定着と、財務環境激変の中にあって企業がどのような行動を取っているか、その態様を様々な角度から浮き彫りにし、今後の日本企業の財務行動の方向性に論及している。13章よりなる。担当部分は第10章。B5版(担当部分:インフレーション下の投資決定一投資評価とインフレ効果の分析一) |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
不確実性下の財務決定 |
共著 |
1982年12月 |
有斐閣 |
175-192 |
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| 要旨：本書は、不確実性の条件を導入した場合に経営財務の理論がどのようになるかを研究したものである。本書は大きく2部に分かれ、第1部「財務決定の基本問題」で経営財務上の不確実1生について基礎的な考察を行い、第2部「CAPMと財務決定」で個々の財務問題におけるCAPM(資本資産評価モデル)の意味と可能性を検討している。担当部分は第2部第13章である。(担当部分:CAPMから見たインフレーションP.175〜192)B5版228頁 |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
経営財務 |
共著 |
1985年4月 |
有斐閣 |
105-125 |
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| 要旨：本書は、最近の経営財務理論が非現実的目的の上で展開され、しかも分析概念が非実践的抽象理論となっていることの反省から、現在の資本市場指向的理論の意味とその成果を踏まえながらも、その限界を認識し、むしろ、歴史的所産としての株式会社の経営財務の原点に立ち返って現実経営の資本運動のあり様を論じたものである。全体12章よりなり、担当部分は第6章。B5版248頁(担当部分:資本コストと資本構成P.105〜125) |
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| 著書：編纂書 |
財務管理の基礎理論 |
共著 |
1986年6月 |
同文舘 |
43-59
240-264 |
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| 要旨：本書は、最近の経営財務研究の進展を念頭におきながら、同時に、過度に抽象化することへの反省と、アメリカにおける研究の進展のみならず、ドイツ経営経済学における企業財務研究の動向も配慮しつつ、企業における財務意思決定問題の理論的分析解明を行ったものである。全体10章よりなり、第2章と第8章とを担当した。B5版352頁(担当部分:第2章「最適財務の基礎理論」一ドイツ型最適財務の特徴P.43〜59、第8章「財務分析」 p240〜264) |
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| 著書：編纂書 |
現代経営学 |
共著 |
1987年4月 |
晃洋書房 |
55-86
87-122 |
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| 要旨：本書は・第1次・第2次石油危機後、円高を迎えて企業環境が大きく変化している時代背景のもとで、経済・経営システムの変化、企業の国際化、情報化に対応した体系的で斬新な経営学教科書として編集した。第3章アメリカ経営学説史(アメリカ経営学展開の概略、科学的管理法、ファヨールの管理論、管理過程論と組織設計論、人間関係論、バーナード・サイモン理論、モチベーション理論、コンテンジェンシー理論、制度派経営学)第4章財務管理論(財務の意義と目的、資本供給、資本需要と需給適合化・国際財務)を担当。B5版323頁 |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
経営財務と証券市場
経営財務研究の性格と課題 |
共著 |
1988年-月 |
千倉書房 |
1-18 |
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| 要旨：本書は、森昭夫神戸大学教授還暦記念論文集である。「経営財務と証券市場」という書名が示すように、現代経営財務論、現代ファイナンス理論における重要なテーマが幅広く取り扱われている。全体11章中、担当部分は第1章。B5版。(担当部分:経営財務研究の性格と課題E1〜18) |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
現代の企業財務戦略
リース戦略 |
共著 |
1988年8月 |
税務経理協会 |
257頁 |
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| 要旨：本書は、文部省科学研究費の助成による共同研究「経営財務戦略の理論的・実証的研究」の成果を取りまとめたものである。本書は、我が国企業の財務戦略に理論的基盤を提供すること、現実の絶え間ない企業環境変化の中での企業の財務戦略のあり方を問うことを狙いとして、主要な財務環財務戦略論を展開した。全体16章。担当部分は第7章。B5版。境変化要因として国際環境、企業の金余り現象、技術革新の急速な進展、高度情報化社会の到来を念頭において |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
会計学総論 |
共著 |
1989年9月 |
税務経理協会 |
241-268 |
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| 要旨：本書は、現代会計学を総合的に体系づけた教科書である。第1部r現代会計学の基礎知識」、第2部r外部会計の領域」、第3部「内部会計の領域」、第4部「新しい会計学の領域」の4部構成で全14章よりなる。担当部分は第3部に属している。(担当部分:経営分析論P.241〜268) |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
財務・金融小辞典 |
共著 |
1992年5月 |
中央経済社 |
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| 要旨：本書は、新しい展開を示している企業財務理論の世界、また、内外の資本市場の目まぐるしい変化に対応した企業財務の辞典として財務研究者のために編纂されたものである。見出し781項日中、担当はエクイティ、株式分割、株主主権、空売り、借入金、外貨預金、供給者信用、企業間信用、企業年金、企業分割、危険負担、危険分散、内部留保、金利裁定、パッケージ・リース、リース、リレーションシップ・マネジメント、ウェルシュ、ガーステンバークの19項目。B6版331頁 |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
財務管理 |
共著 |
1994年6月 |
有斐閣 |
89-116
292-298 |
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| 要旨：本書は、企業の現実に即して今日の財務管理の理論と技法を理解できるように工夫し企画した教科書である。最先端の理論に言及しながらも、具体例と平明な解説により基本的事項の理解に焦点を置いている。11章構成で、編集の他に第5章r企業の資本調達と制度」と13章3の「リース」を担当し心B5版307頁(担当部分:P.89〜116、P.292〜298) |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
コーポレート・ファイナンス論の最前線 |
共著 |
1995年9月 |
中央経済社 |
79-95 |
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| 要旨：本書は、経営財務に関する最新の課題を理論的にまた実践的な観点から解明しようと試みた体系的論文集である。単なる外国文献に基づく研究ではなく日本企業における現実問題から理論的解明を行っている。全13章構成で、編集のほか第6章「資本調達システムと資本調達行動」を執筆担当。B5版213頁 (担当部分:P.79〜95頁) |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
国際化社会と企業財務 |
共著 |
1996年10月 |
同文舘出版 |
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| 要旨：本書は、小嶋が代表として平成4〜5年度にわたり科学研究費補助金・総合研究(A)の支給を受けて関西中心の財務論研究者13人で行った研究テーマ「国際化社会における企業財務行動に関する実証的比較研究」に関する研究成果の一端をまとめたものである。内容的には、企業を取り巻く国内外の企業環境が目まぐるしく変化する中での財務意志決定と企業行動を研究している。B5版250頁(担当部分:第1章「経営環境変化と企業財務」 |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
経営経済学総論 |
共著 |
1998年8月 |
中央経済社 |
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| 要旨：本書は、ドイツと日本の共同による経営経済学研究書である。上下2巻よりなる大部の著書であり、現代経営学の全般領域をカバーしたものである。1つの領域について日独の研究者が論述する形式を取っている。全18章中、第17章r資本調達論」を担当。B5版上下各300頁(担当部分:下巻17章) |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
経営学辞典 (第2版) |
共著 |
1999年9月 |
中央経済社 |
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| 要旨：日本企業のグローバル化、情報化など企業を取り巻く経営環境の激しい変化に応じ、経営学研究も多面的展開を示すなかで、9年ぶりの内容を一新する改訂がなされる。担当項目:直接金融、間接金融、資本調達、リース |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
一般経営経済学 第3巻 給付過程
第５章 資本調達 |
共著 |
2000年12月 |
森山書店 |
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| 要旨：ドイツと日本の共同による経営経済学研究書「経営学総論」の第３巻部分である。この巻では、現代経営学全般領域のなかで給付過程を中心に考察されている。J.Drukacyzyk担当の第17章「Finanzierung」を訳出担当し、資本調達論に対し日・欧・米の議論の違いおよび基本的問題点につき解説を加えた。B5版各290頁(担当部分:下巻17章) |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
現代経営の基本問題 |
共著 |
2002年5月 |
ミネルヴァ書房 |
148-156 |
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| 要旨：バブル崩壊後の日本経済の長期に及ぶ消費不況、社会全体の閉塞感のなかで企業の存続への努力が展開されている。企業の倒産・清算の道を余儀なくされる企業がある一方で、経営戦略の成功により優良企業として成長・発展している企業もある。このような明暗の差異はどこから生まれるのかという問題意識のもとで現代企業経営の基本問題と最新動向について多面的・学際的な論究がなされている。B5版268頁（担当部分：第14章「株主価値中心経営における問題点」） |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
新経営学 |
共著 |
2003年4月 |
晃洋書房 |
111-127 |
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| 要旨：バブル崩壊後の日本経済において、我が国を代表する名門企業や大企業が不良債権や株価下落の直撃を受け、財貨のデフレ現象下で企業を持ちこたえるのが精一杯の状況にあり危機的状況に直面している。その打開のためには、従来と異なる新しい視点・発想のもとで我が国の経済・経営システムを再構築することが不可欠である。本書は、そのような問題意識のもとで多領域にわたり新しい視点・観点を見つめ直し問題の分析・考察徒弟問題解決提言を行ったものである。B5版340頁（担当部分：第７章「経営財務論」） |
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| 著書：編纂書 |
コーポレート・ガバナンスと資本市場 |
共著 |
2004年5月 |
税務経理協会 |
105-122 |
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| 要旨：企業を取り巻く環境は、企業活動の場、法制改革、資本市場、技術発展、企業間競争等のどれを取っても大きく変化している。その中で企業が存続発展する為には資本運用体としての企業をどう把握し、その担当責任者（CFO）はどのような役割を担うべきかを論じている。（担当部分：グローバリゼーション下における企業財務とCFOの役割） |
| 参照リンク： |
| 口頭発表：研究発表 |
インフレ評価投資決定モデルの展開 |
単独 |
1980年7月 |
日本経営財務研究学会関西部会(近畿電工) |
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| 要旨：インフレを考慮しない従来の投資決定法をインフレ下ではどのように趨勢すればよいかを考察し、それを用いた場合、従来の方法での決定とどのような差異が生じるかを検討した。 |
| 参照リンク： |
| 口頭発表：研究発表 |
西独大学における経営学教育の現状 |
単独 |
1982年9月 |
第７回名学大・教員合同研究会 |
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| 要旨：在外研修として滞在した西ドイツ・ケルン大学における商学士(Dipl.Kaufmann)取得を目指すカリキュラムの内容を通し、西ドイツと日本との経営学教育のあり方の違いを考察した。 |
| 参照リンク： |
| 口頭発表：研究発表 |
西ドイツにおける経営財務論の研究と教育の現状 |
単独 |
1982年9月 |
日本経営財務研究会・関西支部 |
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| 要旨：西ドイツ在外研修の体験を通し、西ドイツの大学における経営財務論の研究および教育の現状を報告した。その際、研究テーマ、一般講義の内容、講義数、ゼミの状況を報告すると共に、近年、西ドイツで発刊された財務論の単行本、さらに、D.シュナイダーの初版本と最新版との内容の変化を通し西独財務論の近況を論じた。 |
| 参照リンク： |
| 口頭発表：研究発表 |
一般的個別投資案選択モデルの検討 |
単独 |
1984年10月 |
日本経営学会・中部部会(名学大) |
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| 要旨：正味現在価値法、内部利益率法等の個別投資案選択モデルが、決定目標の違い、投資額の違い、不完全資本市場等を正しく反映できないことを指摘し、一般モデルとして提示されたＬ.クルシュヴィッツのモデルを紹介し、さらに、検討を加えて報告した。 |
| 参照リンク： |
| 口頭発表：研究発表 |
経営財務論研究の課題と方法(コメンテ |
単独 |
1985年10月 |
日本経営財務研究学会全国大会 |
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| 要旨：冨永裕（東京経済大学）氏の西ドイツを中心とした経営財務論研究の課題と方法論に対するコメント |
| 参照リンク： |
| 口頭発表：研究発表 |
株式価格の予測における利鞘時期・期間の選択について(コメンテイター) |
単独 |
1988年10月 |
日本経営財務研究学会全国大会(近畿大学) |
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| 要旨：近沢（近畿大）氏の多変量解析モデルによる株式価格予測と利鞘時期・期間の選択についてのコメント |
| 参照リンク： |
| 口頭発表：研究発表 |
共同利用型の意思決定支援財務情報システムの一考案(コメンテイター) |
単独 |
1989年12月 |
日本経営財務研究学会関西部会(近畿電工) |
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| 要旨： |
| 参照リンク： |
| 口頭発表：研究発表 |
石油ショックと企業の財務戦略(コメンテイター) |
単独 |
1990年5月 |
日本経営財務研究学会関西部会(近畿電工) |
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| 要旨： |
| 参照リンク： |
| 口頭発表：研究発表 |
西ドイツ経営財務論における新制度論的アプローチを巡って(コメンテイター) |
単独 |
1991年1月 |
日本経営財務研究学会関西部会(近畿電工) |
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| 要旨：田渕進（大阪経済大）氏の西独財務論の新制度論的アプローチ研究に対するコメント |
| 参照リンク： |
| 口頭発表：研究発表 |
原価差額分析とProfit Point System (コメンテイター) |
単独 |
1993年1月 |
日本経営財務研究学会関西支部(海友会館) |
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| 要旨：河合壽雄（公認会計士）氏の発表に対するコメント |
| 参照リンク： |
| 口頭発表：研究発表 |
ドイツにおける財務計画と資金計算書論(コメンテイター) |
単独 |
1993年12月 |
日本経営財務研究学会関西支部(関西学院大学) |
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| 要旨：牧浦健二（近畿大）氏のドイツ語圏文献をもとに資金計画書を中心にした財務計画に対する研究発表に対するコメント |
| 参照リンク： |
| 口頭発表：研究発表 |
アディッドバリューによる競争優位性の評価(コメンテイター) |
単独 |
1994年10月 |
日本財務管理学会全国大会(近畿大学) |
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| 要旨：宮廻甫充（鹿児島大）氏の発表に対するコメント |
| 参照リンク： |
| 口頭発表：研究発表 |
アメリカ企業の報酬制度 ―ストックオプションＶＳ株式― |
単独 |
2002年9月 |
日本経営財務研究学会第２６回全国大会（東京大学） |
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| 要旨：吉田博（ハワイ大）/若杉敬明（東京大）両氏のアメリカ報酬制度に対する発表に対する討論者として問題の所在を考察・指摘 |
| 参照リンク： |
| 口頭発表：研究発表 |
「日本企業におけるストックオプション導入の要因」 |
単独 |
2004年3月 |
四国大学 |
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| 要旨： |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
E.グーテンベルク財務論の一考案 |
単著 |
1971年1月 |
神戸大学に提出注・経営学修士 |
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| 要旨：本稿は、西ドイツの経営経済学の泰斗、E.グーテンベルクの最新刊・経営経済学原理第3巻「財務篇」に対する研究論文である。彼は、企業の財務職能を経営過程の時間的ずれから生じる資本の需要と供給のずれの調整と捉え、資本需要側面、資本供給の側面、需給調整機能の側面から分析するのであるが、彼の理論の特徴、及び従来の理論との相違等について研究した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
自己金融と配当政策 |
単著 |
1971年4月 |
神戸大学大学院研究会六甲台論集 第18巻第1号 |
76-88 |
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| 要旨：本稿は、企業の内部資本調達方法としての自己金融と企業の配当政策との関係を論じたものである。自己金融は企業利益の内部留保による内部からの自己資本形成であるが、それは資本構成に、また、将来の外部資本調達に重大な影響を持つものであることから、企業の利益の株主への分配、即ち、配当と内部留保との分配問題を、企業評価問題、法人税の影響等を考慮しながら検討したものである。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
資本利得税の株価及び配当政策への影響 |
単著 |
1971年10月 |
神戸大学大学院研究会六甲台論集 第18巻第3号 |
33-44 |
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| 要旨：本稿は、企業財務における税金の影響の大なることは多くの認めるところであるが、資本利得税の影響に関する研究は少ない。この問題を株価への影響、配当政策への影響に分けて考察した。配当政策への影響では、自己金融による資金の資本コストに及ぼす影響、増資か自己金融かの決定に及ぼす影響について論じた。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
不完全資本市場と古典的投資モデル |
単著 |
1973年1月 |
神戸大学大学院研究会六甲台論集 第19巻第4号 |
28-40 |
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| 要旨：本稿は、資本市場の完全1生を前提とした従来の投資決定法としての正味現在価値法、内部利益率法が、不完全資本市場においての最適投資・資本調達決定の方法たり得るかを検討した論文である。考察においては等量分析を用い、企業の財務目標との関係が勘酌される。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
最適財務の一研究:給付領域と財務領域の統合的視点からの考察 |
単著 |
1973年12月 |
神戸大学提出博士課程修了論文 |
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| 要旨：本論文は、神戸大学に提出した300字詰め348頁の博士課程修了論文である。本論文では、従来の企業財務領域で行われてきた「最適」決定問題研究が、はたして「最適」決定たり得るかを検討し、「最適」決定のための方向性として給付領域と財務領域の統合的視点からの決定モデルの必要性を述べ・そのためのモデルを提示したものである。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
最適財務の一考案:J.Wadmannの所論を中心にして |
単著 |
1974年7月 |
神戸大学大学院研究会六甲台論集 第21巻第2号 |
1-12 |
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| 要旨：本稿は、企業全体の最適決定という視点から、企業各領域間あるいは同一領域内の諸変数間の相互依存関係を考慮し、それを定式化したものとして提示した西独学者J.Waldmannの財務決定モデルを中心に最適財務の在り方を研究した論文である。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
財務決定モデルの論理的前提 |
単著 |
1976年3月 |
名学大論集 社会科学篇 12-3 |
455-472 |
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| 要旨：本稿は、財務決定モデル構築の前提としての諸問題を検討しようとする論文である。財務論の世界で多くの決定モデルが提示されているが、その前提としての財務職能の本質および決定領域についてはあいまいな状態となっていることに対し検討を加え、財務職能の本質、財務関係領域問題に解答を提示しようとするものである。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
統合的多期間財務決定モデルの検討 |
単著 |
1977年8月 |
名学大論集 社会科学篇 14-2 |
265-299 |
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| 要旨：本稿は、財務決定モデルの中で一期間モデルではなく多期間モデルで、しかも、決定領域を統合的に捉えようとしているいくつかのモデルを取り上げ検討した論文である。なかでも、生産理論と投資理論との結合を試みたV.Lスミスの新古典派理論、フェルストナー・ヘン、J.ヤコブ、H.アルバッハの線形モデル、uシュナイダーの在高投入関数を検討した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
インフレーションと投資決定 |
単著 |
1980年12月 |
名学大論集 社会科学篇 17-2 |
279-302 |
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| 要旨：本稿は、財務決定モデル特に投資決定モデルにおけるインフレーション問題を考察した論文である。従来、投資評価モデルにおいてインフレ問題はほとんど考慮されなかった。考慮される場においても多くの問題が内在していた。本稿では、これまでのモデルの検討の後独自のインフレーション下の投資評価モデルを提示し、このモデルにより投資決定におけるインフレ効果を分析した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
最適資本構成の一考察: ―J.H.スコ,トJLの所論を中心にして― |
単著 |
1981年1月 |
名学大論集 社会科学篇 17-3 |
120-136 |
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| 要旨：本稿は・企業の資本構成問題において、最適資本構成の存在証明と政策的示唆を試みたJ.H.スコットJr.の主張を検討した論文である。資本構成問題では、モジリアーニ・ミラーの無関連命題、その修正論文の発表後、多くの反論、また、複雑な修正がされてきたが、スコットは破産の可能性を、従来モデルを改良した上で導入し、最適資本構成の存在を証明するモデルを提示した。本稿では、このモデルの特徴と意義を検討している。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
資本理論の枠組とその検討 |
単著 |
1981年3月 |
名学大論集 社会科学篇 17-4 |
186-216 |
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| 要旨：本稿は、今日のアメリカ財務論の主流をなすに至った資本資産評価モデルを中核とする資本市場理論の基本的考えを検討することにより、その財務理論としての問題点を検討した論文である。資本市場理論が、従来の財務研究が怠ってきた資本市場への考察と注意を喚起し、財務理論に一つの理論的支柱を立てたことには大いに評価しつつも、企業の財務決定レベルから見た場合、本来持つ理論的枠組上、企業サイドでの財務決定モデルとしては不十分なものとなることを検討した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
投資決定と「投資決定論」 |
単著 |
1983年9月 |
名学大論集 社会科学篇 20-1 |
179-199 |
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| 要旨：本稿は、企業における実際の投資決定の実情から理論としての投資決定論の問題点および理論的限界を検討しようとするものである。実際の投資決定問題では、これまで「投資決定論」で省略された部分、あるいは、前提所与としてきた部分が重要事項となっていることが多いことから、従来の投資決定モデルは単なる限定条件付の投資経済性計算モデルに過ぎないことを指摘し、決定モデルの修正の必要性を検討した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
一般的投資案選択モデルの検討: ―Lクルシュヴィッツの所論を中心として― |
単著 |
1983年12月 |
名学大論集 社会科学篇 20-2 |
249-271 |
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| 要旨：本稿は、投資主体との係わりの中で個別投資案の比較選択を可能にする 般モデルを提示したLクルソユヴィッツの所論を検討したものである。従来の個別投資案選択モデルは投資主体の投資目的との係わりの中で投資規模、投資期間の異なる投資案の優劣を、しかも、資本市場との関係において検討するという視点は全く欠落していた。 般モデルはこれらの問題を従来と異なる法で解決するものでその意義は大きい。本稿は、このモデルの内容、特性を検討した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
金融・資本市場の変化と企業資本調達行動 |
単著 |
1989年12月 |
名学大研究年報 2 |
125-152 |
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| 要旨：本稿は、近年、企業の資本調達環境としての金融・資本市場が大きく変化しているが、この環境変化に対し企業の資本調達行動がどう対応・変化したかを検討したものである。その際、時代毎の資本調達環境の特徴、企業の調達行動、それも、従来見落とされている企業規模別の調達行動を分析した。これにより・ 般に言われる間接金融から直接金融への移行は大企業においてのみの現象で、企業規模の差による資本調達行動の差別化が進行していることを明らかにした。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
企業と企業行動に関する一考案 |
単著 |
1990年12月 |
名学大研究年報 3 |
95-124 |
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| 要旨：本稿は、現代企業の特質とその行動に関して考察した論文である。現代企業を前提にしながらも、企業財務論、経営学、経済学では企業概念も企業の行動仮説も異なっている。そこで、本稿では、経済学における伝統的企業理論、修正された企業理論、経営学、企業財務論、法律論それぞれにおける企業概念、企業行動仮説を検討することにより現代企業をどう理解すべきかを考察し、そこから一つの企業行動仮説を提示した。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
近年のドイツ財務論に関する一考察 ―Eckeの投資モデルを中心として― |
単著 |
1991年12月 |
名学大研究年報 4 |
73-80 |
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| 要旨：本稿は、ドイツにおける経営財務論研究動向を検討するとともに財務論研究のあり方を検討した論文である。ドイツにおいてはアメリカの財務論研究と同一歩調でというよりは批判的観点で研究が展開している。米独の研究の違いを浮き彫りにすることにより今後の財務論研究のあり方に対する考察を加えた。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
M&Aの企業財務的一考察 |
単著 |
1993年1月 |
名学大論集 社会科学篇 29-3 |
167-187 |
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| 要旨：本稿は、企業の吸収・合併問題を企業財務の観点から検討した論文である。企業の合併活動は時代とともに変化しているが・その際に企業財務との関連でどのような戦略が取られたか、また、M&Aの仕組みの変化、法規制等、企業の財務的観点からM&Aの問題点を検討する。考察においては日米欧の比較を行った。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
我が国企業の資本調達行動 |
単著 |
1993年6月 |
中央経済社「企業会計」(45・6) |
113-118 |
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| 要旨：本稿は、日本企業の資本調達行動について分析した論文である。企業全般にみられる傾向を分析した後、企業規模別に分析を試みた結果、資本金10億円以上の上場企業とそれ以下の企業とでは全く異なる行動結果であることを指摘。これら企業の資本調達行動はどのような要因により生じるかを次に推論し、それにもとづいて企業行動を分析している。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
組織の変容と経営財務の今日的課題 |
単著 |
2007年3月 |
名学大論集 社会科学篇 43-4 |
25-36 |
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| 要旨：「資金の調達と運用」という局面は長らく企業における経営財務の主要課題であったが、現在企業の経営問題としてだけでなく地方自治体や非営利組織の医療経営や大学経営でも重要課題として取り上げられるようになった。このような中で経営財務研究の課題も多岐にわたり焦点が定まらないほどになっている。そこで本稿では、財務の本質的機能を検討することにより経営財務の今日的課題を考察している。 |
| 参照リンク： |
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