| 種類 |
著書、学術論文、テーマ等の名称 |
単著、
共著等の別 |
発行又は
発表の年月 |
発行又は発表
雑誌等又は発表
学会等の名称 |
該当頁 |
PDF |
| 著書：編纂書 |
会計判断の制度的性質 |
共著 |
1998年1月 |
森山書店 |
26頁 |
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| 要旨：第４章 「従業員ストックオプションの会計 ―FASB財務会計基準ステイトメント第123号 『株式による報酬の会計』について―」担当 |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
将来事象会計 |
共著 |
2000年3月 |
森山書店 |
12頁 |
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| 要旨：第１０章 「従業員ストックオプションの会計における将来不測要素の導入 ―FASB財務会計基準ステイトメント第123号 『株式による報酬の会計』について―」担当 |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
現代会計の認識拡大 |
共著 |
2005年7月 |
森山書店 |
13頁 |
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| 要旨：第１０章 「FASBとIASBにおけるストックオプションの会計調和化の持つ意味 ―FASB Invitation to Comment におけるオプション権利失効の会計処理」を中心に―」担当 |
| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
加藤盛弘教授古稀記念論文集 |
共著 |
2007年3月 |
森山書店 |
45-60 |
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要旨：1995年に公表されたSFAS 123号は、ストック・オプションの会計処理につ
いて本源的価値と公正価値とのいずれかの認識基準の選択適用を認めるもの
であったが、2004年に公表された改訂版SFAS 123号は公正価値基準を義務づ
けた。本稿は改訂版SFAS 123号について、具体例の検討を通じ、その会計処
理による影響、およびそれが持つ意味について考察したものである。
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| 参照リンク： |
| 著書：編纂書 |
会計学の基本―基礎から現代の会計― |
共著 |
2009年5月 |
森山書店 |
第3章 |
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| 要旨： |
| 参照リンク： |
| 口頭発表：研究発表 |
現代会計における公正価値概念の導入 |
単独 |
2007年7月 |
第13回日本産業科学 学会全国大会 名古屋学院大学 白鳥学舎 |
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| 要旨：わが国の会計制度を規定する「企業会計原則」の基本的枠組みは、近代会計理論を背景にした取得原価による認識・測定とその期間配分にもとづく会計処理の考え方が採り入れられている。ところが会計ビックバンといわれる新たな時代を迎え、公正価値による資産評価を中心とした新たな会計基準が続々と導入されることとなった。本報告はその新たな会計（現代会計）の内容や特徴、およびそれが持つ意味についての考察を報告したものである。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
現代アメリカ会計における負債概念と持分概念の検討 |
単著 |
1994年3月 |
同志社大学大学院 |
66頁 |
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| 要旨：修士論文 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
FASBの負債概念と持分概念の検討方向 ―FASB討議資料『負債証券と持分証券の区別とその双方の特徴を有する証券についての会計にかかわる諸問題の分析』を中心に― |
単著 |
1994年9月 |
商学論集 第29号
同志社大学大学院 |
26頁 |
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| 要旨： |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
有価証券の時価評価について ―FASB財務会計基準ステイトメント第115号『負債証券および持分証券に対する投資の会計処理』について― |
単著 |
1995年9月 |
商学論集 第30巻第1号
同志社大学大学院 |
20頁 |
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| 要旨： |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
アメリカ会計における包括利益の報告について |
単著 |
1998年3月 |
商学論集 第32巻第2号
同志社大学大学院 |
26頁 |
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| 要旨： |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
わが国におけるストック・オプションの会計 |
単著 |
1998年8月 |
商学論集 第33巻第1号
同志社大学大学院 |
26頁 |
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| 要旨： |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
アメリカのストック・オプション会計基準（APB第25号）解釈書提案の意義 |
単著 |
1999年9月 |
商学論集 第34巻第1号
同志社大学大学院 |
23頁 |
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| 要旨： |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
財務諸表における時価情報の開示と企業評価 ―パネルデータによる実証分析― |
共著 |
2001年10月 |
松山大学論集 第13巻第4号 |
24頁 |
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| 要旨：担当箇所；213-236頁中、主として213-223頁 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
アメリカにおける株式オプション会計の持つ意味 |
単著 |
2002年6月 |
経営情報学部論集 第15巻第1号
浜松大学 |
10頁 |
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| 要旨： |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
アメリカにおけるストック・オプション会計への対応 ―財務会計基準ステイトメント第148号「株式に基づく報酬に関する会計 ―移行措置および開示―」について― |
単著 |
2003年6月 |
経営情報学部論集 第16巻第1号
浜松大学 |
13頁 |
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| 要旨： |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
わが国におけるストック・オプション会計基準導入のあり方 |
単著 |
2006年10月 |
名学大論集 社会科学篇 43-2 |
71-81 |
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| 要旨：2005年会社法改正をうけて、わが国の企業会計においては貸借対照表純資産の部の表示が大きく変更されることとなった。本稿は新たにそこに独立項目として計上されることになった新株予約権が、とくにストック・オプションとして用いられる場合の会計処理を規定した企業会計基準第8号および適用指針第11号について、その会計処理上の特徴およびその会計基準公表に至る過程のわが国独自のあり方について考察を行ったものである。 |
| 参照リンク： |
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