1 履 歴
フリガナ イトウ アキヒロ 性別


 - 年 - 月 - 日
氏名 伊藤 昭浩 男性
ローマ字
氏名
所属 商学部 職名 准教授
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 2 学 歴
年月

事     項

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 3 職 歴
年月

事     項

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 4 研究分野・内容
 4-1 研究分野・内容(記述式:350字以内)
 4-2 研究課題(今後の展開・可能性を含む)(記述式:350字以内)
 4-3 研究助成等
区分 年月 名称・題目・機関名等
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 4-4 資格・特許等
年月 名称
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 5 研究業績
種類 著書、学術論文、テーマ等の名称 単著、
共著等の別
発行又は
発表の年月
発行又は発表
雑誌等又は発表
学会等の名称
該当頁 PDF
著書:編纂書 社会経済のためのインターネット入門 共著 1997年7月 時潮社 99-106  
要旨:第3章「インターネットによる社会経済のための調査事例」第3節
参照リンク:
著書:編纂書 IT革命が見る見るわかる 共著 2000年4月 サンマーク出版 50-103  
要旨:第2章「IT革命で産業はこう変わる」,第3章「IT革命で金融・保険はこう変わる」
参照リンク:
著書:編纂書 インターネットで日本経済入門 共著 2000年4月 日本評論社 183-198  
要旨:第5章「インターネットで論文作成」 
参照リンク:
著書:編纂書 コンピュータリテラシー 共著 2002年4月 平原社 23-102  
要旨:第II部「ネットワーク入門」,第III部「アプリケーション入門」
参照リンク:
著書:編纂書 Information 情報教育のための基礎知識 共著 2003年3月 NTT出版 129-144  
要旨:第4章「情報システムの利用」 第2節「情報通信政策」,     第3節「電子商取引」
参照リンク:
著書:編纂書 初年度教育におけるコンピュータリテラシー 共著 2003年4月 平原社 23-116  
要旨:第2部「ネットワーク入門」,第3部「コンピュータリテラシー」
参照リンク:
口頭発表:研究発表 情報技術による鉄鋼業界の費用節減効果 ―新日鐵ソリューションズのECビジネスモデルを中心に― 単独 2002年12月 国際公共経済研究  
要旨:第17回大会セッション2A 第2報告
参照リンク:
口頭発表:研究発表 情報技術による鉄鋼業界の費用節減効果 ―鋼材ドットコムのECビジネスモデルを中心に― 単独 2003年10月 国際公共経済研究  
要旨:第18回大会第4セッション 第3報告
参照リンク:
口頭発表:研究発表 情報システム構築による費用節減効果 ―鉄鋼業界のECビジネスモデルを中心に― 単独 2004年7月 経営行動研究学会  
要旨:第14回全国大会発表
参照リンク:
学術論文:その他 個人決済手段の多様化 単独 2000年2月 東洋大学大学院紀要 第36集 267-280  
要旨:
参照リンク:
学術論文:その他 わが国に求められる電子商取引への取り組み 単独 2001年1月  
要旨:修士論文
参照リンク:
学術論文:その他 電子会議システムによる集団意思決定 ABSモデルによる検討 共同 2001年9月 構造計画研究所 32  
要旨:http://www2.kke.co.jp/event/mas_competition2/08_abstract_kigawa.pdf
参照リンク:
学術論文:その他 情報技術による鉄鋼業界の費用節減効果 ―新日鐵ソリューションズのECビジネスモデルを中心に― 単著 2003年12月 国際公共経済研究 14号 112-120  
要旨:
参照リンク:
学術論文:その他 貿易とIT革命 共著 2004年5月 IT革命の社会システム分析  
要旨:IT革命の社会システム分析研究会
参照リンク:
学術論文:その他 情報技術による鉄鋼業界の費用節減効果 ―鋼材ドットコムのECビジネスモデルを中心に― 単著 2004年12月 国際公共経済研究 15号  
要旨:現在投稿中
参照リンク:
学術論文:その他 個人研究費決済手段における電子マネーの現状 単著 2006年10月 名学大論集 社会科学編 43-2  
要旨:※業績報告書未提出
参照リンク:
その他 「基礎ゼミナールA」の実施報告と今後の課題 共同 2001年2月 東洋大学『経済論集』 26巻1.2号 208-209  
要旨:VI (6)クラス
参照リンク:
その他 「基礎ゼミナールA」の実施報告と今後の課題 共同 2002年12月 東洋大学『経済論集』 28巻1号 233-235  
要旨:現状と課題VII 情報教育
参照リンク:

 7 学外活動
 7-1 本学以外の機関(公的機関・民間団体等)を通 しての活動
就任年月 退任年月 機関名、役職名等
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 7-2 学会・学術団体等の活動
種類 就任、受賞等年月 退任年月 内容(学会・団体名、受賞名、役職名等)
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