| 種類 |
著書、学術論文、テーマ等の名称 |
単著、
共著等の別 |
発行又は
発表の年月 |
発行又は発表
雑誌等又は発表
学会等の名称 |
該当頁 |
PDF |
| 著書：編纂書 |
グローバル企業再編 |
単著 |
2007年4月 |
同文舘出版 |
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要旨：本書は過去十数年にわたる世界の主要な企業の合併を含む再編、提携等の企業間関係の動向を詳細に解明している。
本書は全3パートから成っており、第1部「モバイル通信」では、携帯電話オペレーターの動向を主軸に据え、通常これら携帯電話会社の親会社である各国の旧国営テレコムや、世界の主要な端末ベンダーの動向についても分かるようになっている。第2部「自動車関連産業」においても、完成車メーカーのみならず部品メーカーも含めた産業の総体を取り扱っている。また第3部「商業・投資銀行」でも、各国の保険会社から、それぞれの郵政民営化プロセスに至るまで目配りしている。
各篇でのあまたの事例研究を通じて、産業ごとのグローバリゼーションの諸類型が析出された。
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| 参照リンク： |
| 口頭発表：研究発表 |
世界経済の現段階把握をめぐって ―段階論の再措定― |
単独 |
1996年5月 |
国際経済学会 38号 |
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| 要旨：現代世界経済の段階論的位置づけの提示 |
| 参照リンク： |
| 口頭発表：研究発表 |
国際企業間関係の現段階 |
単独 |
2002年10月 |
国際経済学会 44号 |
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| 要旨：近年のグローバル企業再編の実証研究を踏まえた総論の試み |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
世界経済の現段階把握をめぐって |
単著 |
1996年3月 |
季刊 経済と社会５巻 |
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| 要旨：佐藤現東北大学教授の米企業に関する見解への批判 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
多国籍企業と資本の集積・集中の現段階 |
単著 |
1996年6月 |
経済論叢 京都大学 157巻5,6号 |
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| 要旨：多国籍企業の出現とそのグローバル再編を、歴史的文脈から位置づける作業 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
資本制発展の現段階規定に関する一考察 |
単著 |
1996年9月 |
経済論叢 京都大学 158巻3号 |
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| 要旨：今日のIT産業の段階を、過去の主導的な産業との対比から技術論的に確定する作業 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
ポスト冷戦と世界経済の融合化 |
単著 |
1997年1月 |
経済論叢 京都大学 159巻1,2号 |
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| 要旨：いわゆる現代帝国主義論の批判的再検討 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
世界経済における段階の再措定 |
単著 |
1997年6月 |
経済学論叢 龍谷大学 37巻１号 |
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| 要旨：上記の一連の研究を総括した総論的論考 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
デ・ファクト・スタンダードの解明 |
単著 |
1998年10月 |
経済学論叢 龍谷大学 38巻2号 |
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| 要旨：IT産業と不可分のデ・ファクト・スタンダードについて、「標準」の一形態として一般化することで解明を図る |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
持ち株会社解禁と日本企業のコングロマリット化 |
単著 |
1999年3月 |
経済学論叢 龍谷大学 38巻4号 |
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| 要旨：純粋持ち株会社の解禁を期に、日本の企業間関係の変容を論ずる |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
Environmental Administration in China: Past and Present |
共著 |
2003年10月 |
名学大論集社会科学篇 40-2 |
91-105 |
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| 要旨：中国の近年の著しい経済発展に伴い、その地域的・地球的な環境負荷としての側面にも注目が集まっている。本研究は中国歴代の王朝にみる環境政策について、今日的な観点から検証を試みたものである。歴史的にみて、歴代諸王朝は環境問題を副次的に扱い、その優先性は低かった。それは今日の中華人民共和国に関しても同様である。環境保全を不可避的なコストとして見るのではなく、制約条件として扱わねばならない。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
世界市場と内生的成長 |
共著 |
2005年3月 |
名学大論集 社会科学篇 41-4 |
143-155 |
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| 要旨：本人担当部分の概要： 本研究においては、ローマーおよびバロー他の貢献を基に一定のモデル化を行い、世界市場の規模の拡大と内生的成長との関連について解明を行った。一定範囲の人口規模においては複数の均衡が成立する。資本蓄積のみに依拠した経済では人口増が伴わない場合に経済は停滞する。研究開発が伴った場合の経済でも、持続的成長のためには経済規模の拡大が必要であるが、これは欧州統合の進展等の現実の展開にも符合するものである（pp.143,150-53）。 |
| 参照リンク： |
| 学術論文：その他 |
産業構造・市場構造・成長経路（研究ノート） |
共著 |
2005年10月 |
名学大論集 社会科学篇 42-2 |
171-178 |
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| 要旨：本人担当部分の概要： 本研究においては、寡占市場への企業の参入の問題について、固定費用や生産性の動学を交えながら、企業数と一人当たりGDPの動学について分析を行った。得られる定常状態を類型化し、さらにこれを歴史的な経済の発展経路に照らし合わせることで、経済成長経路と企業システムの変化を論じている。経済成長の各局面において、産業構造・生産構造・成長経路に関して、巨額の固定費用と全体の生産性向上が深く結びついていることが示された（pp.171, 176-78）。 |
| 参照リンク： |
| その他 |
グローバリゼーションの政治経済学 |
単著 |
1999年8月 |
同文舘出版 |
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| 要旨：上記の一連の研究を収録し、体系化した学位論文集 |
| 参照リンク： |
| その他 |
進藤榮一編『アジア経済危機を読み解く』書評 |
単著 |
1999年9月 |
農林水産図書資料月報 第50巻9号 |
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| 要旨：当該書に関する批判的書評 |
| 参照リンク： |
| その他 |
グローバリゼーションの政治経済学 (第二版) |
単著 |
2002年12月 |
同文舘出版 |
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| 要旨：前掲学位論文集刊行後の経過を盛り込み、大幅加筆した改訂新版 |
| 参照リンク： |
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